結婚を機に見直すライフプランニングと保険！万が一に備えた資金計画の考え方

独身時代と結婚後の保険の役割の変化

保険は、万が一の事態が起こった際に、残された家族の生活を守る「セーフティネット」としての役割があります。

独身時代の保険の役割

自身が病気やケガで働けなくなった際の医療費や生活費の備えが主な目的です。加入している保険は、主に医療保険やがん保険などです。

結婚後の保険の役割

夫婦のどちらかに万が一のことがあった場合、残された配偶者の生活費や住居費（住宅ローンなど）を確保するための死亡保障が重要になります。ライフプランの変化に合わせて、必要な保険の種類や保障額を大きく見直す必要があります。

ライフイベントと保険の関連性

二人のライフプランには、保険の加入や見直しが必要になる重要なイベントが数多くあります。

住宅購入（住居費への備え）

住宅ローンを組む際は、団体信用生命保険（団信）に加入するのが一般的ですが、その保障は主にローンの残債のみです。配偶者への生活費や、ローンのない側の夫婦の保障額もあわせて見直すことが大切です。

出産・子育て（家族の増加）

子供が生まれると、万が一の際の必要保障額は大幅に増加します。子育てに必要な費用や教育資金、遺された家族の生活費をカバーできるように、死亡保障と医療保障の設計を見直す最適なタイミングとなります。

ステップ1：現状の保険の把握と公的保障の確認

最適な保険設計の第一歩は、夫婦それぞれの現状を正確に把握することです。

既存の保険の洗い出し

夫婦が独身時代から加入している保険（終身保険、医療保険など）の保障内容、保険期間、保険料をすべて確認します。この時点で、保障の重複や不足がないかをざっくりと把握しましょう。

公的保障の確認

万が一の際、国や自治体から受けられる公的保障（遺族年金、高額療養費制度など）の仕組みを理解することが重要です。この公的保障でカバーできない部分を、民間の保険で補うという考え方が保険設計の基本となります。

ステップ2：必要保障額の算定とリスクの特定

ライフプランニングを通じて、万が一の事態が発生した際にいくらの資金が必要となるかを具体的に算出します。

死亡保障の算定

夫婦のどちらかに万が一のことがあった場合、残された配偶者の生活費、子供の教育資金、住宅ローンの残債など、将来必要となる資金の総額から、公的保障や貯蓄で賄える金額を差し引いて、真に必要な保障額を算定します。

病気・ケガのリスクの特定

病気やケガで入院・手術をした際の医療費、そして働けなくなった際の収入減といったリスクを特定します。特に、共働きの場合、夫婦どちらかの収入が途絶えるリスクへの備えを考える必要があります。

ステップ3：保障の設計と最適な保険の選択

算定した必要保障額に合わせて、無駄のない保険を選びます。

死亡保障の種類を選ぶ

必要保障額が変動する子育て期間は定期保険や収入保障保険で手厚く、老後の備えとして終身保険を活用するなど、時期や目的に合わせて適切な種類の保険を設計します。

コストと保障のバランス

保険はコスト（保険料）と保障のバランスが重要です。保障が過剰になれば保険料負担が増え、ライフプランを圧迫します。必要な保障を必要な期間だけ確保できるよう、オーダーメイドの設計をすることが大切です。

医療費の自己負担に備える医療保険の役割

公的な健康保険制度があっても、病気やケガの治療にかかる医療費には自己負担が発生します。

公的保障でカバーできない費用

日本には高額療養費制度などがありますが、それでも差額ベッド代、先進医療の技術料、食事代といった、保険適用外の費用は自己負担となります。医療保険は、これらの自己負担をカバーし、貯蓄を崩すことなく治療に専念するための重要な役割を担います。

保障額の見極め

ライフプランニングで算定したリスクにもとづき、病気による平均的な入院・手術費用と、公的保障でカバーできない自己負担額を考慮して、本当に必要な日額や一時金の保障額を設計することが大切です。

収入が途絶えるリスクに備える保険

病気やケガで働けなくなった場合、医療費だけでなく収入の減少がライフプランを大きく狂わせる原因となります。

就業不能保険・収入保障保険の活用

病気やケガが原因で長期間仕事ができなくなった際に、毎月、給与のように保険金が支払われる就業不能保険や、死亡時だけでなく所定の就業不能状態になった場合にも保障を受けられる収入保障保険の活用が有効です。結婚後は、二人の生活費や住宅ローンの支払いを滞らせないための重要な保険設計となります。

資金計画における貯蓄（自助努力）の重要性

病気やケガへの備えは、保険という「公助・共助」だけでなく、ご家庭の自助努力である貯蓄との組み合わせが基本です。

緊急予備資金の準備

病気やケガで一時的に収入が減少したり、保険金が支払われるまでの期間を乗り切ったりするための緊急予備資金として、生活費の3ヶ月分～6ヶ月分を目安に貯蓄で準備しておくことが推奨されます。

保険料の最適化

この貯蓄の状況や、公的保障でカバーできる範囲を考慮することで、過剰な保険への加入を防ぎ、保険料をライフプランに合わせて最適化できます。