教育資金の貯め方は？学資保険・終身保険・外貨建て保険の特徴・注意点・組み合わせ方

学資保険の特徴

学資保険は、子供の教育資金の準備に特化した貯蓄型の保険です。

満期金・祝い金の受け取り

子供が小学校入学時、中学校入学時、高校入学時、そして大学入学時など、教育資金が必要となる時期に合わせて、祝い金や満期保険金を受け取れるよう設計されている点が大きな特徴です。

保険料払込免除機能

契約者（保護者）に万が一のことがあった場合、その後の保険料の払込が免除され、当初の予定通りに満期金が支払われる機能が付帯している商品が多いです。この機能により、保護者の死亡などに備える保障の役割も果たします。

終身保険の特徴

終身保険は、被保険者が死亡した際に保険金が支払われる一生涯にわたる死亡保障を目的とした保険です。貯蓄性も持っており、教育資金の準備にも活用できます。

解約返戻金の活用

保険を途中で解約した際に解約返戻金が受け取れます。この解約返戻金を教育資金として活用することが可能です。

払込期間の設定

保険料の払込期間を自由に設定でき、子供の成長に合わせて早期に払い込みを終える（有期払いに設定する）ことで、貯蓄性を高めることが可能です。

外貨建て保険の特徴

外貨建て保険は、保険料の払い込みや保険金、解約返戻金の受け取りが、米ドルや豪ドルなどの外国通貨で行われる保険です。

高い利回りの期待

運用が外貨の金利水準を参考にしているため、円建ての保険より高い利回り（返戻率）が期待できる場合があります。

為替レートによる変動

受け取り時の為替レートによって、受け取る円の金額が変動する点が最大の特徴です。円高で受け取ると受取額が減り、円安で受け取ると受取額が増える可能性があります。

資金を受け取るタイミングに注意が必要

学資保険は、子供の進学時期に合わせて自動的に祝い金や満期金が支払われるように設計されています。しかし、学資保険以外の保険は、本来の目的が教育資金ではないため、資金が必要な時期に確実に受け取れるよう、解約や減額などの手続きを自分で行う必要があります。解約のタイミングが早すぎたり遅すぎたりすると、必要な時期に資金が手元にないという事態になりかねません。

保険料払込免除機能がない場合がある

学資保険の大きなメリットの一つは、契約者（保護者）に万が一のことがあった際に、その後の保険料の払込が免除され、満期金は予定通り支払われる機能（特約）が付帯している商品が多い点です。

終身保険や外貨建て保険を貯蓄目的で活用する場合、この保険料払込免除の特約が付いていない商品や、付帯に条件がある商品もあります。特約がない場合、契約者が亡くなった後は、残された家族が保険料の払込を継続しなければ、予定していた教育資金を受け取れない可能性があります。

外貨建て保険は為替変動リスクがある

外貨建て保険は高い利回りが期待できる反面、為替レートによって将来受け取れる金額が変動するという為替変動リスクがあります。

例えば受け取り時期が円高に動いている場合、保険金や解約返戻金を円に換算した金額が、払い込んだ保険料の総額を下回ってしまう（円ベースで元本割れする）可能性があります。教育資金は必要な時期が決まっているため、このリスクは特に注意が必要です。

確実性と柔軟性を両立する組み合わせ

教育資金の準備においては、「絶対に必要となる費用」と「もしかしたら必要になる費用」を分けて考えることが重要です。

学資保険でベースを確保

大学入学時の学費など、必ず必要となる大きな費用については、満期金が確定している学資保険で確実に準備します。保険料の払込免除機能により、保護者に万が一のことがあった場合も安心です。

終身保険で柔軟性を確保

留学費用や大学院への進学など、不確定な費用や追加で必要となる資金については、終身保険の解約返戻金を活用することを検討します。終身保険は、必要な時期に合わせて解約のタイミングを調整できるため、柔軟な資金準備が可能です。

保険と積立投資を組み合わせるハイブリッドプラン

リスクを抑えつつ、資産を増やしたいと考える場合は、保険と積立投資を組み合わせたハイブリッドプランが有効です。

最低限の教育費を保険で確保

まず、学資保険や終身保険などで、教育資金の最低限の目標額を確実に確保します。これにより、元本割れのリスクを避け、安心感を得られます。

余裕資金を積立投資で運用

最低限の資金を確保した後、余裕資金を積立投資に回します。積立投資は、インフレに対応しながら、長期的な運用でより大きなリターンを目指せる可能性があります。

複雑な教育資金プランは専門家へ相談

複数の保険や金融商品を組み合わせたプランは、ご家庭の収支や将来のライフプランを考慮しながら設計する必要があります。プランが複雑になればなるほど、自分で最適な設計をすることは難しくなります。

そのため、中立な立場の専門家へ相談することをおすすめします。教育資金は、住宅資金や老後資金とも関連する総合的なライフプランの一部です。中立的な立場の専門家であれば、特定の保険商品に偏らず、ご家庭の状況に合わせたオーダーメイドの最適なプラン作成をサポートできます。